最適な工法や部材を選定し、建物の特性に応じた補強プランを提案。
どこに聞いたらいいのか分からない、進め方に不安があるなど、お施主様のお悩みを解決します。
耐震診断
地震に対する建物の安全性(耐震性)を構造的に調査・評価します。
耐震補強設計
耐震診断の結果に基づき、現実的かつ具体的な補強方法や工事内容を計画・図面化します。
耐震補強工事
工場稼働にあわせ計画立案し、耐震補強設計に基づき、工事を行います。
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旧耐震建物が次の地震に耐えられるとは限らない。
伊藤忠丸紅住商テクノスチールの解決提案
何から始めればいいか、また耐震補強したいが肝心の設計図面が見当たらないということは過去の経験上非常に多いケースです。
設計図書・構造計算書・確認済証などの資料の有無確認、過去の増改築履歴を含めた予備調査を実施。

伊藤忠丸紅住商テクノスチールの解決提案
伊藤忠丸紅住商テクノスチールは、耐震補強に関わる全ての工程をワンストップで対応しています。また、グループ各社の工場・倉庫を中心に、全国規模での耐震補強を多数実施。

伊藤忠丸紅住商テクノスチールの解決提案
当社は総合商社3社のグループで唯一の鉄鋼建材商社です。そのため、各グループが持つ「建設に関する情報」を活用することができ、様々な大型建設プロジェクトに関与することができます。
三大商社のネットワーク・基準に基づいた品質・コンプライアンス体制を構築しており、総合商社グループならではの信頼性があります。
耐震診断・耐震補強設計・耐震補強工事のそれぞれの段階でお施主様にどのような工事内容・工程管理内容を行うのかを明確に説明しております。

伊藤忠丸紅住商テクノスチールの解決提案
耐震診断のみではなく、耐震診断~耐震補強設計~耐震補強工事までワンストップで提案することが可能です。
耐震診断~耐震補強設計~耐震補強工事の工程には設計会社、施工会社(ゼネコン)、耐震補強工法(メーカー)など様々な業者が関わります。
特に一番費用がかさむ補強工事については、常日頃、鋼材、加工、施工、等に携わっている立場で適正な査定をすることができます。

当社のサービスや耐震診断、補強工事、
資料請求、相談会などに関する
ご質問・ご相談は、こちらのフォームより
承っております。
お気軽にお問い合わせください。
耐震補強には「耐震診断 → 補強設計 → 補強工事」といった複数工程が必要ですが、一般的にはそれぞれ別の業者に発注しなければならず、発注の手間や調整工数に加え、各社ごとの手数料が費用に上乗せされることも少なくありません。当社では、これらすべての工程を一社完結のワンストップ体制で対応。工程ごとの無駄な中間コストを削減し、お施主様にとって**「わかりやすく・無駄のない・安心できる」**プロジェクト運営を実現しています。
当社は、伊藤忠商事・丸紅・住友商事の3社が出資する国内最大級の鉄鋼建材専門商社です。全国のゼネコン(GC)や建設会社、耐震補強メーカーとのネットワークを活かし、地域ごとの信頼できる施工体制や工法の選定も可能。長年の取引実績に裏打ちされた情報力で、確かな補強技術から最適なコストバランスまで、総合的なご提案が可能です。
耐震補強工事においては、「工場の稼働を止められない」「夜間・休日のみ施工可能」「火気の使用厳禁」など、難易度の高い制約がつく現場も少なくありません。当社では、伊藤忠商事・丸紅・住友商事のグループ会社をはじめとする多数の企業様向けに、こうした難条件下での補強工事を数多く実施してきた実績があります。施工エリアの分割、夜間工事対応、稼働と工事の時間差調整など、多様な工夫と実行力で、業務に支障を与えず補強工事を完遂するノウハウを保有しています。
COMING SOON
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STEP01
STEP02
STEP03
STEP04
必要です。
平成になって以降、「阪神淡路大震災」、「東日本大震災」、「熊本地震」といった、震度7の大きな地震が発生していますが、幸いにして震源直下付近でない地域では、そこまでひどい地震被害は受けていないものと考えられます。
一般の建物は、震度5強程度では建物は倒壊しないレベルの強度を有していると考えられています。しかし、もし工場の直下付近で震度6強以上の大地震が発生したとしたら、それは「今まで経験したことのない大地震」であり、その時に工場が安全である可能性は誰にもわかりません。
耐震診断は、「もし震度6強以上の大地震が発生したとしたら」を想定したもので、今まで経験していないだけである、とご認識頂く必要があります。
必ずしも、倒壊・崩壊の恐れが小さくなる水準の耐震性能値(=Is値)まで補強する義務はありません。
耐震補強工事を行った場合の費用は、建物によって様々ですが、かなり膨大な費用に達するケースがあるのも事実です。そのため、費用的な制約で全ての工事が実施できないケースも当然考えられます。
大地震に対して、人命を損なう様な倒壊や崩壊を起こさない別の対策も含めて総合的に検討した上で、工事内容の優先順位を決めて実施する方法をご提案致します。
実施可能です。
24時間稼働の工場で耐震診断を行う場合、場所ごとに調査員の出入りが発生しますが、短時間でかつ極力稼働に影響が及ばないよう、工場と相談しながら調査計画を策して実施致します。
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